フジテレビジョン、産業経済新聞社などとともに、フジサンケイグループに属する[3]。また、文化放送グループの中核企業でもある[3]。

略称は開局当初の局名「日本文化放送協会」の英称、かつ現在の局名の英称の頭文字を取ったNCBであるが現在は使用されず、1954年以降はもっぱらコールサイン「JOQR」からQRを使用している。

2021年度のス

概説

同じく在京ラジオ局であるニッポン放送と共にフジサンケイグループのラジオ部門を構成し、ラジオネットワーク「NRN」のキー局を務めている。

文化放送はフジサンケイグループの統一シンボルマークである「目玉マーク」を用いず、現在は『文化放送』および『&』をマイクに見立てて図案化した『& 文化放送』（2015年 - ）のロゴマークを使用している。以前は、「QR」と電波をモノグラム化した旧社章（1956年 - 1983年。伊藤憲治作）、『JOQr』を図案化した物（1984年 - 2006年）、アンテナをモチーフとした物（2006年 - 2015年）を使用していた。

歴史

カトリック布教を目的に、聖パウロ修道会が1951年に設立した「財団法人日本文化放送協会」（NCB）が前身。

開局時には「日本文化の向上を図るとともに、真善美の理想と正義、人道を基調とした健全な民主主義思想の普及、国家の興隆と民族の繁栄に資する」という理念を掲げていた。しかし、開局の際にNHKからレッドパージされた職員を大量採用した事で、労働争議が頻発。更に、宗教色に対する周囲からの警戒感や、娯楽番組の少なさによる聴取率の低迷、小出力による放送地域の狭さ、営利を重視しなかった事などから、経営状態が悪化した挙句、代表者が頻繁に入れ替わったり、「共産圏の日本向け放送ではないか」と言われるほどに放送内容に偏向をきたし、左傾・反米化していた日本労働組合総評議会（総評）に乗っ取られるという噂まで出る始末であった[4]。

株式会社文化放送（ぶんかほうそう、Nippon Cultural Broadcasting Inc.）は、関東広域圏を放送対象地域とし、中波放送（AMラジオ放送）事業を行っている特定地上基幹放送事業者である

2000年（平成12年）3月21日、東京放送の合理化の一環として、同局のラジオ番組の制作と、広告営業を主とするラジオ事業の現業全般を行う子会社として『株式会社TBSラジオ&コミュニケーションズ』（ティービーエスラジオ アンド コミュニケーションズ、TBS Radio & Communications, Inc. 略称 TBS R&C）が設立され、翌2001年（平成13年）10月1日、東京放送から中波放送の免許（周波数954kHz、コールサインJOKR）を承継し、一般放送事業者（現・民間特定地上基幹放送事業者）に事業転換した。しかし、この時点で既に「TBSラジオ」の名の方が広く浸透していたためにその社名と略称はあまり用いられず、2016年（平成28年）4月1日にその名に揃えて『株式会社TBSラジオ』に社名変更した。以降はTBS Rを略称としているがそれすら同じ理由で全く定着していない[注釈 2]。結局のところ「TBS R&C」「TBS R」共に東京放送→TBSテレビと当社を厳密に区別するためだけに用いられるのが実態であり、東京放送時代からの流れに加えてその運営体系も手伝い、TBSテレビ（ともすればTBSHDも）とひとまとめにされる形で「TBS」と略記される[

1950年（昭和25年）、電波監理委員会はラジオ民間放送への門戸開放について、当面は東京2局、その他1局に対し認可を認めることとした。これに対し、個別に民間放送の準備を進めていた「朝日放送」（大阪の朝日放送と同じく朝日新聞社による計画）、「ラジオ日本」（毎日新聞社による計画）、「読売放送」（読売新聞社による計画）、「東京放送」（日本電報通信社による計画）の4社は、原安三郎らの仲介により合同を模索。開局申請を一本化することとし、1951年（昭和26年）1月10日に株式会社ラジオ東京（資本金1億5,000万円）として電波監理委員会に申請書を提出した[3]。同年、12月25日に全国で6番目、東日本初の民間放送局として開局した。当時の局名はラジオ東京（ラジオとうきょう・社名も同じ）。1955年（昭和30年）テレビジョン放送事業参入の後、1960年（昭和35年）に社名が東京放送（とうきょうほうそう）に、略称がTBSに変更されて以降、ラジオ放送事業はTBSラジオと呼ばれることとなった。